前著『あぶないニッポン』に続く『騙されるニッポン』

この書名が何か！？ピンときた。ラジオで、昔自衛隊観閲式ハンターイのデモを指揮していた小沢遼子氏が、いま深夜テレビでNHKが、かって関東軍がアヘン売買で資金を得ていたことを放送してますわね〜、とぽつり。

帰化したフルフォード氏は、かってフォーブス誌特派員だったが、あるウイルスソフト大手の会社自身がウイルスを作ってばらないている事実をキャッチ、記事にしようとしたら編集長から、大口広告主だから、ダメといわれたそうだ。記者としての取材活動でもなんども命の危険を感じたことがあったそうだが、メディアリテラシーをもたねばダメだと説く。

大手マスコミの流す情報は、かなり管理され限定された情報ばかりだから、鵜呑みにしていては危ないし、騙されていると。

前ブログで引用したシーポヨ絵なし日記・ときどき絵日記に出ている、植草氏の件でフルフォード氏が、疑惑を提供している旨書いていた。また、りそな銀行の疑惑をスクープした朝日の鈴木記者も、翌日水死体でみつかり、自殺処理されたが、特ダネ直後の自殺などありえないだろうと書いている。書中にももっと詳しく書かれている。





かって、ベトナム戦争で○軍は、○兵の棺桶にまで、ア○ンをしのばせて本国へ輸送していた、という。こういうことを一切報道しないで、NHKは、かっての日本軍の一面ばかりを報道し続ける。ゆえに反日メディアと評されて久しい。

関東軍と毛沢東とはつながっていて、毛はアヘンを関東軍に安く売っていたらしい。国共合作はアメリカがもちかけただけで、毛沢東は蒋介石軍を恐れていた、という。それだからこそ、毛沢東は、戦後訪れた国会議員の謝罪に対して、軍国主義のおかげで今日があると、感謝の意を込めて応えたという。

そもそも、満州国は、吉田茂が奉天で総領事をしていたり、阿倍元首相の祖父岸信介氏もトップ官僚だったりと、戦後活動した
著名人ともかかわりが深い。石原莞爾氏も、東京裁判で、裁かれると覚悟していたが、なぜか簡単な取り調べだけで、おとがめなしだった。戦犯処刑の翌日の晩には、岸氏や児玉氏なども、将来必要な人材としてこっそり釈放されていた。

吉田の父は横浜のジャーディン・マセソン商会の総支配人であって、ロスチャイルド系と繋がっていた、という。ユダヤを先祖にもつゆえに、満州国に、イスラエルのようなユダヤ人を移り住まわす計画があって、リットン調査団も、国連で満州国承認をえるための情報提供のための派遣だった、という。吉田茂のお孫さんが、麻生氏なのはいうまでもない。

これをフグプランとよび、岸信介ら革新官僚らと、石原莞爾ら関東軍とがイギリス系の助言とたぶん資金援助を受けて推進したいったらしい。

『武器無き占領』には、そうした事実を裏付ける歴史の側面が、数々のエピソードとともに語られている。


渡部昇一氏は、日露戦争後、鉄道王ハリマン氏が、南満州鉄道を日本と共同経営をする案を出したとき、元老たちはほとんど異論がなかったのに、東大出の官僚小村寿太郎が断ってしまった、と残念がる。いっぽう、小林よしのり氏は、そんなことをしてもアメリカの日本追いつめ策は発動されたはずだから、無駄だと反論されていた。今となっては、小林氏が正論だったといえる。

小村は、ロックフェラー系で、ハリマン氏は、ロスチャイルド系だった、というのだ。石原莞爾は、中国と事を起こす気は毛頭なかった。ロスチャイルド系もそうだったとみていいだろう。しかし、ロックフェラー系はなんとしても。日本を泥沼の日中戦争へ引きずり込み、中国における、日本・ロスチャイルド系の権益を奪い取ろうと画策していた、という。
戦前、血盟団事件などで暗殺された財界人たちはみな、ロスチャイルド＝三井系の人たちばかりだった、ということに注目して欲しい。

日露戦争後二年目に立てられたオレンジ計画で、対日戦争プランが画策されたが、日本を戦争に誘導するための下地造りからはじまって、数十年の地下および外交活動を通じて、日本を追い込んで行った、というところ。リットン調査団の後、海軍が支那で爆撃をふくむ軍事行動を起こし、世界の評判はガタ落ち、リットン調査団のメンツは丸つぶれとなって、・・・。米内の工作か！？。

すでに大正10年12月には、米側によって、日英同盟は破棄されていた。となれば、自主的に日英同盟破棄へむけて舵をとったとされる幣原喜重郎も怪しい。陸奥宗光の甥子さんともいわれる元外務省の岡崎氏は、幣原外相と山本提督とが、日米決戦を呼び寄せた張本人と主張されている。（産経新聞、正論。運命の片道切符）これさえなければ、外交努力でなんとか回避できたはずだから、とされている。