書名をみてぎょっとしたが、すぐにそういえばそうだよね〜とすぐ納得。著者名をみて期待が膨らんだ書物。JRの売店で購入したのだが、一時間足らずで、駅の喫茶店や車内で読んでしまた。面白い、痛快である。かねてより、失礼ながら、地球上でもっとも質の悪い人間は、ある種の白人系という偏見を持つにいたって、すでに数十年。この本では、いまや中国と米国がなぜお互いを必要としているかも、見解を述べている。

前回取り上げた「売国者たちの末路」ともおおいに関係のある内容が書かれている。あの本では、いまやサンケイ新聞はダメになったとしているが、私もまさにその一人。私がある特定の著書や著書にコミットしがちな傾向は、認めるがそれにしてもサンケイも、アメリカ支配の一味になってしまった。サンケイが夕刊をやめたので、系列の販売店から、毎日の夕刊が毎日届くのであるが、それをみて気づいた事は、意外とまじめな記事もあるなあ〜との思いがよくしていたが、前掲書でも対談中、副島氏は『フジ＝産経も、長年日本の愛国右翼系勢力であるかのようなふりをしながら、実態はアメリカの子分になっている。』としている。

http://ez.st37.arena.ne.jp/cgi-bin/danwa/top_display2.cgiでは、ますますこれから投稿が面白くなるという矢先、突然休止してしまった。これをみて、ああ、やはりアメリカの手先だと感じたのは事実。
『毎日新聞＝TBS系は他の四つと比べると、まだ公正な報道を心がけているように見えます。特に毎日新聞はその傾向があります』としている。(203ページ）

そんなわけで、共著者である高山正之教授も、かっての産経新聞におられてこの方の書かれる記事は、面白かったが、産経内部では、異端に近いような批判を受けたことも書かれている。
なぜ、アメリカの（本当の）悪口を書くのか！？と、・・・。

その高山氏が、前書きでいろいろと本当のことを書かれた。米国三菱でのセクハラ訴訟は、つぶれかかったアメリカの役所が、延命をかけて起こした嘘のキャンペーンだったと。その役所とは、雇用機会均等化委員会という。

例にとって『ニューヨークタイムズ』が日本では女性に法的保護はないとか、社員教育にストリップショーまであるなどと嘘八百を書き並べた、という。残念なことに、毎日の英文紙でも、日本の女子高生や若者の性風俗を嘘八百で飾り立てた記事を書き連ねていた事件があったが、・・・。

結果的に恐喝訴訟に成功した前述の委員会は存続されることに。高山特派員（当時）は、当時「法と正義」を口にする米国の狡猾さにご立腹し、裏をあばく集中連載をやったそうだ。すると総領事館から、米国を怒らせないようにと、警告が来、さらに親米派として名高い文化人から抗議の書が。一番驚いたのは、産経新聞内部から、米国を酷評するとは何事か、高山を更迭しろ！だったとも。


1777年に日本に来たスエーデンの植物学者、C.P.チュンベリー（Thunberg)は奴隷を酷使するオランダ人を、日本人が心から軽蔑していたと、驚きをもって記しているそうである。（クロマツの学名中に、Thunbergiiとあるのは彼の名に由来）

『東郷平八郎はハワイ王朝を陵辱する米国を許さず、巡洋艦「浪速」でホノルルに乗り込んだ。ために米国はハワイの併合を五年も遅らさざるを得なかった』と、週刊新朝に発表した記事と同様なことを指摘。

『東郷平八郎に通じる透明な目線を持つ日下公人先生と、かの大国の性根についてとことん語ってみた』とある。

宮崎正弘氏は、アイリス・チャン女史の自殺は、レイプオブ南京の成功で、今度は米国の中国系のアメリカ移住いらいの苦難の歴史を書いたら、米メディアから酷評ないしは無視されたことで、精神の安定を崩し、自殺にいたったと、いう意味のコメントを寄せておられたのが印象的。南京本はいくら日本を嘘でもなんでも貶めても、米国は寛容どころかほめてくれた。ところが、チャイニーズへの虐待についてほんとのことを書いたら、・・・

『アメリカと中国の意外な共通点』

中国とアメリカとには共通点がいっぱいあって、第一に「プライドのない国」ということが共通しているという。

プライドがない国は、歴史のない国や、王朝の交代時に過去を否定する国で、そうであれば、アイデンティティや誇りを持てない、とまず一刀両断。

日下氏は、アメリカのスローガンは「自由と民主主義と人権」で、中国は「社会主義と一党独裁」でした。そのスローガンの裏側は「自信と根拠のなさ」であって、スローガンをアイデンティティにするのは、歴史の中に誇るべきものがないからです、と指摘している。

アメリカ人や中国人は、力がない人間が商売や戦争で勝つには、相手をだますしかないので、口がうまく嘘をつく技術は最高度に発達しているという。

高山氏は、中国とアメリカの第二の共通点は、本質がともに奴隷経済だというだと指摘している。

近年のアメリカは、労働組合の権利意識が幅を利かした事により、製造業が衰退したとしているが、それは嘘で製造部門でこき使える「奴隷」が枯渇ししはじめたことが労働コストが保てなくなった、と指摘。困ったアメリカが世界を見渡すと、自分とまったく同じ奴隷支配の国があった。タダ同然の労働力を抱えていた。それで、アメリカは中国人にモノを作らせるようにした、と指摘。

前掲書の「売国者たちの末路』という本でも、このジャパンハンドラーズたちのことが書かれている。
竹中平蔵氏は、悪名高きダボス会議への日本側からの参加メンバーの人選をする権限を実質的に掌握しているという。
植草氏は、名誉と利益に関しては、竹中氏はたいへん嗅覚がするどいお人という意味のことをあちこちで触れていた。学問的な中身は、あまりというかかなり評価はされていない。

そのジャパンハンドラーを育てたのは、デイビッド・ロックフェラー直系のフレッド・バーグスタインという人物で、彼がずっと目をつけて、竹中平蔵を育てた。まさしくアメリカに資金を貢がせる係として竹中を抜擢した、のだと副島氏は書いている。

それ以外に日本にいつもいる、モルガン・スタンレー証券の日本担当チーフアナリストのロバート・フェルドマンという人物が直接に竹中氏にあれこれ指示を出していると思うと話している。

最近、平沼赳夫議員が書いた『７人の政治家の７つの大罪』でも、永田町の奥の院で目撃した裏切り、日本沈没の「戦犯」とはだれか？で、真っ先に小泉・竹中両氏を取り上げている。

第二の大罪　竹中平蔵の「市場原理主義」
として、
日本経済をミスリード　72
毎週日曜日の会合の狙い　74
市場原理主義経済の牙　76
日本型経済は「従業員優先」　78
アメリカへの妄執　80
追究された政府間協議　82
サブプライムローンのごまかし　85
税理士たちの噂　87
「官から民へ」の裏構造　89
反省なきメディア活動　92

などとして、竹中氏は年末になると米国へ住所を移して、住民税を何年も支払っていなかった、などと細かなことまで暴露されている。税理士たちの噂も、彼らが、平沼議員へ本当の事を調べて欲しいと訴えてきた話だと言う。


日本のメディアは、本当の日米関係を書かない、（書けない）という。
政治評論家だった、森田実氏は、郵政民営化の裏側の真実を暴いために、テレビには出られなくなったと、副島氏は解説している。小室直樹氏を尊敬する副島氏も、師と同様テレビ出演できなくなっているので、森田氏の側面援助か？。メディア五社・五社（新聞、テレビ）に5000億円ほどの金が流れ、郵政民営化法成立のために日本国民を煽動し、その宣伝広告費として流れた。テレビを使って日本国民洗脳をやった、という。テレビ会社の社長から、電通の意向のため、もう先生を使う事はできない、と。